2012年05月29日

【速報】5月26−27日の例会の様子をまとめました

5月26−27日の例会の様子をまとめました。

http://togetter.com/li/311523

(MOT)
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2012年05月25日

【急告・5月26日15時〜】産政研の例会の様子を実況します…!

当ブログをご覧の皆さま

直前のお知らせで申し訳ありません。

2012年5月26日(土)15時〜17時ごろまで、産政研の例会の講演の模様を、Twitterにて実況します。
ドイツのメディア法に詳しい鈴木秀美・大阪大教授を講師に招き、メディアをめぐる法規制や税制のあり方を議論します。

ハッシュタグは「#sanseiken0526」です。

後日、(恐らく)togetterにもまとまると思いますが、ぜひ、実況でご感想等を…! 質疑にも反映させたいと思います。
(MOT)

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2012年05月17日

ひろいよみ(5月1日〜15日)

▽科学ジャーナリスト賞 下野新聞 地方紙で初の大賞(文化通信 5月1日付)
 日本科学技術ジャーナリスト会議は4月19日、科学技術に関する報道、出版、映像で優れた成果をあげた個人やグループを表彰する「科学ジャーナリスト賞2012」の大賞に、下野新聞社の連載企画「あなたの隣に 発達障害と向き合う」とNHK「ETV特集 原発事故への道程」を選んだ。7回目となる同賞で、地方紙が大賞を受賞するのは初めて。下野は2011年1〜6月に、27回にわたり連載。障害のある児童らを原則実名でルポし、教育現場の苦悩や現実、自立に向けた課題などを掘り下げた。連載は、同社の電子書籍サイト「トチポン」で、735円で販売している。

▽教育事業のブランド名は「まなあさ」朝日(新聞情報 5月9日付)
 朝日新聞社は7日、会見を開き、3月に発足した教育総合センターの現状を説明した。朝日の教育事業のブランド名を「まなぶ@朝日新聞」から命名、「まなあさ」に決定したと発表。「『教える』や『教育』は上から目線」(長谷川智センター長)であるとして、共に学ぶ意味合いを込めたと説明した。センターでは、当面@営業力の強化Aコンテンツ改善Bプロモーション――の3つに取り組む。学校や塾をメーンターゲットに各種商品やサービスをパッケージ化して販売するほか、既に開設しているツイッターやフェイスブックに加え公式サイトも6月下旬にオープンする。

▽発行部数20万突破 読売KODOMO新聞(ジャーナリスト新聞 5月14日付)
 読売新聞社の「読売KODOMO新聞」(月額500円)の発行部数が、全国で20万部を突破した。読売KODOMO新聞は昨年3月に創刊、小学館の特別協力を得て、本紙にはない工夫を積み重ねた紙面作りを行っている。祖父母らが購読料を負担して、離れて暮らす孫らに最寄りの販売店から配達する仕組みの「よみサポ」も好評という。

▽中日の電子サービス「中日新聞プラス」概要決まる(東京情報 5月14日付)
 中日新聞のインターネットを使った読者サービス「中日新聞プラス」の概要が明らかになった。サービスは無料の一般会員と有料のプレミアム会員(仮称、税込み315円/月額)に別れ、会員登録するとパソコンやスマートフォン、携帯電話から記事が閲覧できるほか、チケット購入やプレゼント応募も可能だ。無料会員登録を先行し、有料会員の登録は7月頃から始める予定。中日新聞か日刊県民福井の定期購読者世帯が対象で、エリアは愛知・三重・岐阜・静岡・長野・滋賀・福井の7県でスタート。北陸中日新聞と東京新聞は今回、含まれない。

▽「福井新聞パスポート」開設 共同通信課金システム利用第1号(文化通信 5月14日付)
 福井新聞は1日、会員管理課金システム「福井新聞パスポート」を開設した。共同通信が構築したシステムを使った初めての試み。利用者がクレジットカードを一度登録すると、カード情報を毎回入力せずにいろいろなサービスを使える。同日から、県内在住の20歳以上の女性を対象とした会員制サロンの会員募集を始めた。年会費は5000円で、会員限定のイベント招待や協賛社からの優待サービスなどが受けられる。7月以降には、有料ニュース配信を始めるほか、電子新聞や電子書籍の販売も含めて幅広い活用を検討中という。内田雅章メディア・システム局長は「従来の携帯電話向けサービスでは、課金は電話会社任せで、サイトの構築も電話会社に主導権を握られていた。自社で行うことで自由に料金やサイト設定をしたい」と話した。
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2012年05月13日

「家計」から見た新聞の将来

新聞社の経理部員として働き、そこそこの給料をいただいて、自分は恵まれている部類に入っているつもりだった。しかし、貯蓄が全然できず、夏のボーナス前には、税金などのまとまった支払いをどう工面するか、毎年のように頭を抱えている。そして、日頃の新聞代やNHKの受信料も、結構な負担に感じている。

そんなに贅沢をしているつもりはないのに、なぜ、僕にはお金がないのだろう。

よくよく考えてみると、それは、家のローン(18年間)を年間140万円支払っていることに加え、小学生と幼稚園生の二人の娘の給食費や幼稚園代、習い事などの負担が大きいからだと、気が付いた。8年前に買った車も、そろそろ買い替え時期だ。そのうち、子供たちは、中学校、高校、大学と進学する。これから10年、20年、お金に悩まされることが続くのではないか、と覚悟を決めている。

僕ですらこうなのに、所得の少ない人は、もっと大変だろう。つまり、30代、40代の子育て世代に、新聞を取る余裕は、あまりないのだ。それに、働く世代は、職場で新聞を読めるケースが多い。職場になくても、読みたいような話は、友人が携帯やネットで教えてくれる。子供や友人などが載っていて、記念に買いたいときは、コンビニで何部か買えばいい。若い世代や子育て世代にとって、新聞は、もはや、お金を出して購読するものではなくなっているのではないだろうか。

では、誰が新聞を買ってくれているのだろう。新聞代を経費で落とせる自営業者と、子育てや家のローン返済を終えた高齢者ではないか。65歳以上の年金収入は年間二百数十万円という話があるけれど、体を壊してたり、借金が残ったりしなければ、主に二人の生活費を考えればいい中で、子育て世代よりも余裕があるのではないか。何より、新聞を読む時間があり、外出しなければ、取らないと読むことができない。ネットよりも、紙に親しんでいて、「紙の新聞」に最も価値を見出してくれる世代だ。

新聞社の収入のうち、新聞購読収入が6割を占めている。とりわけお得意様は高齢者だろうと想像している。5月5日はこどもの日だったが、自分たちの子どもたちのために、高齢者に健康で長生きをして新聞を読み続けてもらいたいと思う次第だった。

(惑)

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2012年05月09日

<【5・3に思う】に思う>追記

追記
その後、他のメンバーから、こんな声も出ました。

−−−
以前、産政研取材である労組を訪ねた折、経営体力のない社との交渉の難しさを吐露する仲間に会いました。

経営が厳しくなれば企業はなりふり構わない提案をしてくるし、組合から提案をしても「うちには新しい事業を始める経営体力がない」と言われてしまえば議論が進まない。社員(組合員)のモチベーションが上がらない−と。

この方は、「産研活動は、会社に体力があるうちにしっかりやるべき活動ではないか」とも訴えていました。
「てつ」さんの言う「細い道」を探る活動への期待にも聞こえました。
−−−
(MOT)

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2012年05月07日

<【5・3】に思う>に思う


産政研のメンバーはふだん、常任オブザーバーや顧問、労連本部役員を交えて、メーリングリストを活用しながら議論を交わし、情報収集・意見交換に努めています。そのメーリングリストで、先日の<【5・3】に思う>の話題が続いています。

小尻記者と同郷で同い年という方は「事件の印象もひときわでした。妻子もともに同い年。…当時、赴任していた支局で、夜勤で1人居残る時、本当に不気味でした。暗闇で黙ってズドンとやる輩が新聞社を狙う時代になったのか、と」と振り返りました。

「経営の行方が言論の自由を脅かしかねない」という指摘にも、いくつかの意見が出ました。

「特別扱いの甘ったれは許されない」という提起には、「新聞社は既に再販や記者クラブなど、法的にも社会的にも特権を甘受しています。…民間企業として権力から自立しても、公共財としての経済的特権は求めていいのではないか。私立学校が独自の教育方針を貫きながら、公的助成はしっかり要求するのと同じです。民衆に支えてもらう自負です」という声がありました。

「利潤追求より公益奉仕を優先し、倒産しそうになったら市民がカンパで支えてくれる。広告は少数の大資本より多数の地場資本と個人出稿。そうすると賃金はほどほどか。そんな清貧思想の新聞経営にあこがれます」

他方、新聞社にとって最重要なのは「経営の独立性」だと強調した上で、「特別扱い」の是非については両論があるとしながら「新聞そのものが公共財として受け入れられているか、民主主義を支えていくパートナーだと思って頂けているか。はたして、新聞は誰の味方なのか−。弱者の味方か…?、強者の味方か…?」と、問題を提起した方もいます。

さらに「新聞の特別扱い」と批判を浴びている再販制度と特殊指定についても「資本力の小さな新聞社にとっては、経営の独立性を担保する上で必要な制度という面がある。値下げによる乱売が起きて地方紙が立ちゆかなくなれば、新聞の寡占化が起こり、言論の多様性は失われる。新聞不信による新聞不振の大きな要因の一つは、販売正常化の問題だ」と、提起は続きます。

このブログでは、生の議論の経過をお知らせすることはあまりしていませんでした。今回は、中身の詰まった、多様な意見を、多様な視点から交わしている事例として、ちょっと、ご紹介しました。

(MOT)

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2012年05月05日

「IWATE」で考える「みんなのテ」「みんなのシアワセ」

先日、「耕す」をキーワードに小文をしたためました。

新聞と読者や広告主との関係を、文字通り耕してきたと言えるのが、岩手日報の企画「IWATTE」「いわてのテとテ」です。2011年の広告関連の各賞を総なめして、話題を呼びました。
http://iwatte.jp/iwatte/><http://iwatenote.iwatte.jp/>。

2月、真冬の寒さの福島市内で、岩手日報の担当の方にインタビューする機会がありました。詳しい内容は、夏に公表予定の産政研中間報告書でお伝えしますが、意外な事実と、「やはり」と思う事実を知りました。

意外だったのは、紙面とネットを連動させて、「両輪」に見えていた2つの企画が、当初からセットで構想されていた訳ではなかったことです。読者や広告主を祝福することで、新聞の作り手も、みんながシアワセになろうというのが「IWATTE」の基本的な発想。そして、東日本大震災の混乱を経て、被災地の内外、読者と読者を結ぼうと、いわば必然的に派生してきたのが「いわてのテとテ」企画だったという経緯を知りました。

「やはり」と思ったのは、「とにかく収益を前年比プラスにしよう」という視点から出てきた企画ではなく、「地方紙はなぜ、ここにあるのか」「地方紙が存在する意味を、いかにして読者に伝えるか」という問題意識から立ち上がった企画だったことです。

担当の方はおっしゃいました。

「あなたたちのそばに常にいて、あなたたちの幸せを常に祈っている−という立場から、1人1人の新聞を作れないか、ということになった。1人1人の、お祝いの新聞を作れないか、と」

この企画が、震災の直撃を受けた地域で羽ばたいたことに、ある種の運命的なものすら感じました。同時に、私たちの「新聞づくりの原点」について、深く深く考えさせられました。

(MOT)

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2012年05月03日

【5・3に思う】

 憲法記念日の5月3日は、朝日新聞労組組合員である私にとって、もう一つの意味をもつ特別な日です。1987年5月3日午後8時15分、「赤報隊」を名乗る目出し帽の男が朝日新聞阪神支局を襲撃。散弾銃で撃たれた小尻知博記者は、29歳の若さでそのペンを永久に折られてしまいました。朝日労組は、この事件を語り継ぐことこそ、言論の自由を脅かすあらゆる暴力との闘いである、との思いから毎年5月3日に「言論の自由を考える5・3集会」を開いています。事件から25年、四半世紀の節目となる今年も、神戸市で集会が開かれました。
 新聞労連産政研委員として改めて「5・3」を考えたとき、別の思いが浮かびます。「言論の自由を脅かすのは、なにも物理的な暴力だけではない」という思いです。多くの新聞社は、人口減や若者の新聞離れ、広告減などで経営が厳しくなっています。経営が厳しくなり、新聞の収入源が細れば細るほど、その新聞の論調はお金の出し手である一部の株主や、一部の広告主の意見に左右されやすくなります。倒産で新聞社の数が減っていけば、日本における言論の多様性は損なわれていきます。
 もちろん新聞社も民間企業ですから、「倒産しないよう特別扱いしてください」というような甘ったれた考えは許されません。万一、東京電力のように国の公的支援を求めるような事態になれば、それこそ紙面に国家権力の介入を招きかねません。それは言論機関にとって自殺行為そのものです。
 だからこそ新聞社は、あくまで自力で経営し、紙面において自由な言論を守っていける企業であり続けなければなりません。その「細い道」を新聞社の働き手の目線で探っていくのが、産政研に求められた役割なんだと、改めて自分に言い聞かせた5月3日でした。
(てつ)

※心ある方、本日午後8時15分に小尻記者に黙祷を捧げていただけると幸いです


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2012年05月02日

ひろいよみ(4月1日〜30日)

▽若年層に新聞アピール 「朝マック with ニュースペーパー」(ジャーナリスト新聞 4月9日付)
 日本新聞協会広告委員会は4月6日から始まる春の新聞週間に合わせ、日本マクドナルドの協力を得て、全国のマクドナルド47店舗で、新聞朝刊を無料で提供する「朝マック with ニュースペーパー」を12日まで実施。毎日、新聞がなくなり次第終了する。朝刊と親和性の高い朝食時間帯で新聞との接触を増やし、若年層の無読者対策につなげるとともに、新聞全体への注目を高めていくことが目的。新聞協会が実施しているコンクール「私の提言――明日の新聞広告・新聞ビジネス」の第1回の最優秀作品「ニュースカフェの創設〜新たな拠点メディアとして〜」をベースにした。

▽中国語ニュースサイト「日経中文網」開設 日経(東京情報 4月2日付)
 日本経済新聞社は3月15日、中国語ニュースサイト「日経中文網」を開設した。中国、台湾、香港などの華人企業経営者層や購買力を高める中間所得層を対象に日本を中心とした経済・生活情報を提供していく。中国人編集者が「中国で注目されそうな日経グループの情報コンテンツ」を選んで毎日発信する。閲読は無料。会員登録をすると、その日の重要ニュースなどを紹介するメールマガジンを無料で読むことができる。

▽朝日 中国語のニュースサイト(ジャーナリスト新聞 4月23日付)
朝日新聞社は4月16日、同社初の中国語ニュースサイト「朝日新聞中文網」を開設した。中国や世界各地の中国語読者に対し、日本を中心とする最新ニュースを中国語で発信する。購読は無料。朝日の朝夕刊記事を翻訳して発信するほか、著名人インタビューなども掲載する。中国の有力なソーシャルメディア「微博」と連携した新しいスタイルのニュース発信も試みる。朝日は多言語発信事業の一環として、近く、韓国語のニュースサイトも開設する予定。

▽英語番組を配信 日経・TBS(新聞通信 4月26日付)
 日本経済新聞社と東京放送ホールディングスは4月22日、民法上の任意組合「日経・TBSスマートメディア」を母体に共同事業の第一弾として、アジア向けの英語放送「Channel JAPAN」の放送・配信を始めた。同番組は、日本のビジネス・経済情報をはじめ、流行・文化、テクノロジーなどをアジア各国・地域に届ける。任意組合は4月5日付で設立し、アジア向け放送・配信事業のほか、国内でモバイルコンテンツを提供する事業に取り組む。事業費は当面数億円とし、2社が均等に負担する。

▽読売がデジタル会員サービス スマホ対応 購読者対象に月額157円(新聞情報 4月11日付)
 読売新聞社は5月14日から、スマートフォンに対応した新しいデジタル会員サービス「読売プレミアム」を始める。本紙購読者が対象で月額157円。10月末まで無料。読売プレミアムは、「ヨミウリ・オンライン」では配信していない本紙掲載の解説記事やコラム、特集、連載記事を収録する。過去1年分の記事を検索できるほか、記事1000件まで保存できる。パソコンやタブレット端末でも利用可能だ。このほか、レジャー施設の入場料割引など様々な特典サービスも受けられる。

▽会見内容全文を速報 共同と共同通信デジタル(文化通信 4月16日付)
 共同通信社と共同通信デジタルは4月1日から、閣僚や企業、業界団体など53種類の記者会見をテキストに全文書き起こし、電子メールで3時間以内に配信する「会見全文速報」を開始した。基本料金は月額1万円。これに別途、首相/官房長官会見は月額2万円、東京電力やNTT東日本の各社長は800円など、会見ごとの月額利用料金が必要になる。同様のサービスは、CS放送の「朝日ニュースター」を運営していた衛星チャンネルが行っていたが、3月末にサービスを終了。利用者からの「共同でそういうサービスができないか」との問い合わせを機に、サービスを実施することになったという。
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2012年05月01日

実録(?)「耕す」ことの意味

年度末・年度始めを挟んで、当ブログの更新が滞っておりました。スミマセン。

皆さま、大型連休はいかがお過ごしでしょうか? 私は「通常以下」の休みモードで、
世間でいう連休とはほど遠い日々です。「休みがない」新聞社の宿命、仕方ありません。
周りを見れば、連休がかき入れ時という方がたくさん、視界に入ってきます。

それでも、半日、本格的に畑をいじる機会がありました。ちょっとした面積に、小さな
耕耘機をかけて、土をほぐしました。

「言論の畑を耕す」

よく見聞きする言葉です。私も過去、何度となく(今、思えば偉そうに)使ってきまし
た。しかし、畑を実際に耕したのは、これが2回目です。

カチコチの土は、水すら表面を流れ過ぎていきます(今の新聞界も、そんな気配が
あるかもしれません)。しかし、耕すと、土がふかふかになっていきます。すごい
幸福感を与えてくれます。

耕した土は、ふかふかのふわふわ、悪く言えばぶよぶよで、足を取られて歩きにくい
ものです。下手をすると転びます。足跡も深く残ります。さらに、ならす前に
タイミング悪く雨が降ったりすると、深いでこぼこが残ったまま、土が固まってしまいます。

…耕すことの意味、耕した後の作業・工夫について、いろいろ、五感で気づかされることが
ありました。同時に、農作業をしてきた方なら、知識以前の「常識」であろうことに
気付かないまま、「耕す」という言葉を使ってきた不明を恥じました。(MOT)

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