博報堂DYのメディア環境研究所は、主要６メディアの『全国47都道府県メディア接触分析』結果を発表。ソーシャルメディアやスマホの普及によるメディア接触の変化に、地域によって特徴があることが分かった。メディア接触のパターンは、①カントリーマス（TV・新聞愛読層）、②ラジエリアン（ラジオの利用時間長め、沖縄特有）、③テレビラバーズ（メディア接触の中心がTV）、④アベレージニッポン（PCと携帯のネット接触が長め）、⑤ネットシチズン（デジタル先進層、東京特有）に分けられる。
※J-READのデータを県別にクラスター分析／調査対象は15～69歳の男女計2万8859人。
▼東京新聞 福島市に特別支局開設（文化通信 12月3日付）
東京新聞は12月1日、福島市に福島特別支局を開設。福島民報の協力で同社ビルの一室を借り、東日本大震災と福島第一原発事故の継続取材拠点とする。
▼震災アーカイブでフォーラム NHKや河北など権利処理などの課題を議論（文化通信 12月3日付）
東京大学大学院情報学環主催の公開フォーラム「震災の記録をどう活用するか」が11月24日開かれ、東日本大震災の資料アーカイブ化をめぐる問題についてテレビ・新聞などの取り組みが報告された。報告では、アーカイブ化の現状やその必要性が指摘される一方、ネットで公開する場合の権利処理などの課題が議論された。
▼毎日新聞 ボートマッチ提供（新聞研究往来 12月10日付）
毎日新聞社は11月29日、衆院選に合わせてボートマッチサービス（えらぼーと）を提供すると発表。同サービスは07年の参院選以来、４回目で、これまで延べ100万人が利用している。今年から毎日jpに加え、スマートフォンにも対応している。
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