2013年01月11日

ひろいよみ(12月16日〜31日)

▼日経 電子版有料会員が25万人超える(文化通信 12月24日付) 
 日本経済新聞社は12月20日、電子版有料会員数が25万人を超えたと発表。iPadアプリの提供や全国の地域経済面の閲覧を可能にするなどの新サービスが奏功し、4月からの8か月で5万人増となった。有料会員の属性は役職者が4割を占め、また、30代以下の若い層が4割に迫っている。

▼ハフィントン・ポストが日本上陸へ 朝日新聞社と合弁会社設立(東京情報 12月24日付) 
 世界有数のニュースブログサイト「ザ・ハフィントン・ポスト」の日本語版の立ち上げ計画について、12月14日、米国の同社メディアグループと朝日新聞社は、基本合意したことを発表した。朝日は「今までにないオピニオンフォーラムをつくる」とし、来春のサービス開始を目指す。

▼J−MONITOR 13年度から道新と西日本が参加(文化通信 12月24日付) 
 新聞広告の共通調査「J−MONITOR」に、13年度から北海道新聞社と西日本新聞社が参加することが明らかになった。同調査参加社は計10紙となる。

▼日経が旅行事業拡大へ(新聞情報 12月26日付) 
 日本経済新聞社は12月25日、2013年1月1日付で旅行事業について阪急交通社と協力することに合意した。新会社名は「日経カルチャー」。旅行事業や美術品販売を手がける現日経カルチャーから、旅行事業を新会社(日経カルチャー)に譲渡し、それ以外の部門は日経ビルサービス(「日経プラザ&サービス」に社名を変更)に移管する。
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2013年01月05日

アベノミクスの行方

あけましておめでとうございます

ふだん経済部記者として金融関連の取材をしていますが、株式市場は久々の高揚感のなかで新年を迎えました。安倍首相の経済政策、いわゆる「アベノミクス」への期待です。

日銀にもっと金融緩和させて円安に誘導し、自動車や電機メーカーなど輸出産業にてこ入れする一方、公共事業などの財政出動で内需を支え、最終的に雇用と賃金を上向かせる、というのが「アベノミクス」流の景気回復シナリオといえます。

景気が上向くことはもちろん大歓迎なのですが、「そんなうまい話ありますかいな」と、つい斜に構えてしまうのは新聞記者の性でしょうか。

でも、この「アベノミクス」、考えれば考えるほどいくつもの「?」が浮かんできます

円安になったら日本製品が海外で飛ぶように売れるのですか?
円安でもうかったら企業は採用を増やしますか? 賃金を上げますか?
給料が上がらないなか、円安で食料品、ガソリン代、電気代だけ値上がりしませんか?
給料が上がらないなかで金利が上がり、住宅ローンの返済が苦しくなりませんか?

等々…

さらに来年4月には8%への消費増税第一弾が控えています。増税に踏み切れば、一段の消費の冷え込みは避けられないでしょう。さりとて増税を見送れば、日本国債は格下げされて金利が上がり、これはこれで企業経営と庶民の暮らしを直撃します。まさに前門の虎、後門の狼。安倍政権の経済政策の真価が問われる局面がやってきます。

ともあれ、国民が選んだ政権の経済政策なのですから、まずはお手並み拝見です。しっかりとその結果を見届け、客観的な政策評価を読者に伝えていくのが経済記者のはしくれの使命だと思っています。

2013年が皆様にとってよりよき1年になることを祈念しつつ…。

(てつ)


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2012年12月31日

よいお年をお迎えください

新聞産業に関心のある、すべての皆さまへ

今年も当ブログをご愛読くださり、ありがとうございました。

十分な活動と情報発信ができたとは言えない状況でしたが、何とか、中間報告書「明日を拓かにゃイカンぜよ!」を発行できました。ご協力くださった皆さまに、心より御礼申し上げます。
http://www.shinbunroren.or.jp/news/news.htm

新聞産業はもちろん、日本全体の行方が、ますます不透明感を増したまま、激動の2012年が暮れました。

2013年は、これまでの2期6年にわたる産業政策研究会の活動を集大成し、新たな展望を見いだす年となります。年明け早々、研究員が高知で講演を行います。また、1月下旬には例会も開催します。引き続き、御指導ご鞭撻とお力添えを頂戴できれば幸いです。

新聞に関わる方は、年末や三が日も業務に従事する方が少なくないでしょう。元日の紙面をつくり、配達する準備を進めておられる方も多いでしょう。

皆さまのご無事とご健勝を心からお祈り申し上げます。どうぞ、よい年をお迎えください。

(「ひろいよみ」をアップしてくださったお二方も、本当にありがとうございました)

新聞労連・産業政策研究会座長 櫛引 素夫


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2012年12月28日

ひろいよみ(12月1日〜15日)

▼博報堂DYMP 全国メディア接触分析(新聞通信 12月3日付) 
 博報堂DYのメディア環境研究所は、主要6メディアの『全国47都道府県メディア接触分析』結果を発表。ソーシャルメディアやスマホの普及によるメディア接触の変化に、地域によって特徴があることが分かった。メディア接触のパターンは、@カントリーマス(TV・新聞愛読層)、Aラジエリアン(ラジオの利用時間長め、沖縄特有)、Bテレビラバーズ(メディア接触の中心がTV)、Cアベレージニッポン(PCと携帯のネット接触が長め)、Dネットシチズン(デジタル先進層、東京特有)に分けられる。
※J-READのデータを県別にクラスター分析/調査対象は15〜69歳の男女計2万8859人。

▼東京新聞 福島市に特別支局開設(文化通信 12月3日付) 
 東京新聞は12月1日、福島市に福島特別支局を開設。福島民報の協力で同社ビルの一室を借り、東日本大震災と福島第一原発事故の継続取材拠点とする。

▼震災アーカイブでフォーラム NHKや河北など権利処理などの課題を議論(文化通信 12月3日付) 
 東京大学大学院情報学環主催の公開フォーラム「震災の記録をどう活用するか」が11月24日開かれ、東日本大震災の資料アーカイブ化をめぐる問題についてテレビ・新聞などの取り組みが報告された。報告では、アーカイブ化の現状やその必要性が指摘される一方、ネットで公開する場合の権利処理などの課題が議論された。

▼毎日新聞 ボートマッチ提供(新聞研究往来 12月10日付) 
 毎日新聞社は11月29日、衆院選に合わせてボートマッチサービス(えらぼーと)を提供すると発表。同サービスは07年の参院選以来、4回目で、これまで延べ100万人が利用している。今年から毎日jpに加え、スマートフォンにも対応している。
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2012年12月24日

新聞を生かす「声」

今年もクリスマスに寒波がやってきた。
寒波のニュースを聞くと、新聞の到着時間のことや、配達終了の時間のことが気になる。
配達が遅れると、読者にも迷惑がかかるし、交通状況も変わり、事故の確率も高くなる。

販売店のスタッフは雨が降ろうと、雪が降ろうと、身内の方が亡くなった日でさえ、新聞を配る。そこには、「現場」として報道の使命を果たすという高い意識がある。
ある販売店では、家族全員で配達をしていたが、家族の一人が亡くなった。
葬儀等の準備をした後、家族で折り込みの作業をし、亡くなった方の分の新聞を手分けして配り終えたという話を聞いた。「そんな日ぐらい休ませて欲しい」という気持ちだったと思う。しかし、そのような中でも、配達をするということが、販売店の宿命だ。

販売店のスタッフにとって、一番うれしいことは読者から声をかけられることだと聞いた。
配達スタッフは「いつも配達ありがとう」、この言葉で、すべての疲れがなくなるそうだ。
集金スタッフは「あんたと話がしたいから、集金にきてもらうねん」、これで、30分でも1時間でも立ち話ができる。
営業スタッフは「あんたからしかとらへんからな。ずっととったる」、これで、次の営業に取り掛かれる。
読者からの声は力になる、これは記者だけでなく、販売店のスタッフを含めて、新聞に関わるすべての人に共通していると思う。

大きな変化を迫られるとき、それは新聞社だけなく、販売店も変化する必要がある。その中で本質的なことを見失ってはいけない。新聞社も一企業である以上、利益を求めることは間違いではない。しかし、消費者から信頼を失った企業の業績が悪くなるように、読者からの信頼を失った新聞社は生き残れない。
読者からの信頼を図る指標は「声」だと思う。それは、感謝かもしれないし、批判かもしれない。しかし、それに対して真摯に対応することが、今後の新聞社・販売店の発展につながる。

常に読者から声を掛けられる新聞社・販売店を目指して、これから起こる業界の変化を乗り越えていきたいと考えています。
(上野)

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2012年12月14日

未来からの視点

 東日本大震災の発生から1年9カ月がすぎました。2012年が暮れようとする中、衆院選が大詰めを迎えています。

 これほど多くの争点が立ち上がり、これほどの政党が生まれ、政策を主張しているにもかかわらず、「明日」への突破口が見えてこない。不安と焦燥が、有権者はもちろん、各政党や候補者にも色濃く漂っているように見えます。

 原子力政策の行方。TPP交渉への対応。そして改憲…。一つの政策で政党を選択すると、意図せぬところで、支持し得ない、許してはならない選択がセットになってしまう。そんな入り組んだ構図が浮かび上がっています。大きな声では語られませんが、「中央と地方」「一握りの勝ち組と置き去りにされる人々」という要素も背景に横たわっています。無数の対立軸が日本に生まれてしまい、国民の大半が納得して受け入れられる政治の方向性が、とても見えづらくなっていると感じます。

 「歴史の変曲点」「日本の終末の序曲」といった指摘もあります。

 私は今、データベース部に在籍しています。過去の新聞紙面に目を通す機会もあります。例えば、太平洋戦争中の新聞紙面をご覧になったことがあるでしょうか? 紙と言論統制の結果、末期には新聞の題字まで複数が並ぶような、とても窮屈な紙面です。しかし、内容を見ると、戦況の報道や銃後の備えなどに交じって、いわばどうということのない、市井のものごとが報じられています。最近では、東日本大震災発生直後の新聞を見ても、被災地の惨状を伝える紙面を何ページかめくれば、そこには一見、「震災以前」と変わらない「日常」のニュースが姿を見せています。

 日本の近未来について、楽観できる材料はほとんどありません。もちろん、新聞も同様です。皆が不安に苛まれています。でも、不安を前向きの危機感に変え、そして、少しでも環境を改善していく営みがなければ、さまざまな事態はさらに悪化していくでしょう。

 時折、「10年後、20年後の視点」を思い浮かべます。こんな言葉が浮かんできます。

 「あの後、あんな大変なことになっちゃったのに、なぜ、みんな、手をこまねいていたのだろう、こんなに無責任で呑気な議論をしていたのだろう?」

 −そう言われないように、常に「最善」を考え続けたいと思います。

(MOT)

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2012年12月06日

ひろいよみ(11月15日〜30日)

▼有力地方紙 12月の休刊日返上へ(ジャーナリスト新聞 11月26日付)
 衆院総選挙の日程決定を受け、有力地方紙(東奥日報、デーリー東北、秋田魁、山形、信濃毎日、新潟日報など)では12月10日の休刊日を返上し、朝刊を発行する。

▼凸版印刷など4社 新たな広告手法開発(文化通信 11月26日付)
 凸版印刷、サイバーエージェントなど4社は、OOH(屋外広告メディア)とスマホを組み合わせた広告手法を開発。凸版印刷のNFC(近距離無線通信技術)を車内広告などに配置し、スマホからのワンタッチでクーポンなどのサービスを提供できる。今後、特定のタグ経由で商業施設や観光地に誘導する仕掛けなどにも対応する予定。

▼大日本印刷など スマホ向けの新たな販促支援サービス(新聞通信 11月29日付)
 大日本印刷は11月19日、ネットチラシの特売情報と自宅にある食材から最適な献立を提案するスマホ向けサービス(献立提案サービス「チラシdeレシピ」と電子チラシービス「オリコミーオ」を連携)を開始。スーパーマーケットなどは、紙のチラシを活用してPC、スマホ電子チラシサービスを容易に開始できる。
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2012年11月30日

手書きの味わい

 新潟県内の読者から毎日寄せられる俳句や短歌、川柳の投稿はがきと、短編小説や詩の封書に目を通し、選者に発送して原稿をチェックする仕事をしている。身内では読者文芸デスクと呼ばれている。

 先輩デスクによると、ひと頃より投稿数は減ったようだが、それでも毎週800〜900通の投稿作が届く。投稿者の割合は60歳以上が約8割といったところ。

 投稿のはがきや封書のほとんどは手書きで、筆跡は万年筆であったり、鉛筆であったり、毎回、筆で認めてくる常連さんもいる。一通一通の手紙に人となりがにじみ出ていて、手に取りながら読者と対話しているようで、単調な仕分け作業も退屈にはならない。子どもの頃、切手収集に熱中した時期があるせいか、貼られている切手と消印を眺めるのもささやかな楽しみになっている。

 他紙(誌)と比較研究するために文芸欄をめくると、最近はメールでの投稿を受け付ける新聞社や文芸誌が増えてきた。デジカメで撮った画像と俳句・川柳を組み合わせた投稿作を募集している新聞社もある。

 ある時、選者の方々と同席した会合で、メールでの作品募集が話題に上がった。ネット社会のご時世だから、肯定的なご意見が出るのかと思いきや、手書きを支持する意見が根強かった。

 投稿者側が「手書きだから推敲を重ね、気持ちを込めて句を書くことができる」と言えば、選者側は「筆跡から作者の顔が思い浮かぶ。健康状態をうかがい知ることもある」と発言。「丁寧に書かれた句や歌に触れると正座して選考に当たることさえある」との声もあがった。文芸愛好者は高年齢層が多いという事情もあるが、日ごろ、言葉と言葉をキャッチボールしている者同士の実感のこもったやりとりは、実に説得力があった。

 新聞社が読者とつながるツールは多岐にわたる。どのツールもおろそかにはできないが、新たなツールにばかり目を奪われていては、長年の読者を置き去りしてしまうことになりかねない。

 今週も原稿用紙を糸で止めてくるご年配者や、ごはん粒を潰しノリ代わりにして原稿をとじているお年寄りから封書が届いた。ちょっとしたシミにも読者の生活の一端が見て取れたりもする。手書きの投稿作には、パソコンで送られてくるメールとは違った、何とも言えない温もりが同封≠ウれている。いつまでも大切にしたい読者とつながるツールである。

(大日方)


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2012年11月22日

産政研委員の地域性・多様性

東京であった11月17、18日の二日間の例会、実り多かったです。
さて、産政研の人間模様?で、面白いなあと感じたやりとりを紹介させていただきます。

18日午前で会議が終わり、帰り際に、東北から来ている研究員が一言、

「あ〜、雪が降った地元に帰りたくないなあ〜」

この研究員の地元では、出張中に初雪が降ったそうです。

北信越から来ている研究員が、

「私も先週、スタッドレスタイヤに変えましたよ」

九州の私は、

「うちは雪が降らないので、心配しなくていいのがありがたいですねえ」

と、お見舞いとも、自慢とも、分からないコメント。

そこで、北信越の研究員が
「九州じゃ、スタッドレスタイヤの宣伝もないでしょう。うちでは10月ぐらいから宣伝がはじまって、それを見るとしみじみとなりますよ」と教えてくれました。

そこで、改めて、私たち産政研メンバーは同じ新聞業に勤めて、共通する部分もありながら、全然、違うんだなあ、と実感しました。

こういった多様性が、産政研の例会が楽しい理由なのかなあ、と思った次第です。

(惑)

−−−
※例会の様子は、以下のサイト・ページでご覧いただけます。(MOT)

●Twitterのまとめ
http://togetter.com/li/408966

●Facebook・産政研ページ
https://www.facebook.com/pages/%E6%96%B0%E8%81%9E%E5%8A%B4%E9%80%A3%E7%94%A3%E6%A5%AD%E6%94%BF%E7%AD%96%E7%A0%94%E7%A9%B6%E4%BC%9A/264395367013451

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2012年11月19日

ひろいよみ(11月1日〜15日)

▼JAA調査 新聞広告アンケートで広告費「増えた」27.8%(新聞通信 11月8日付) 
 日本アドバタイザーズ協会(JAA)がこのほどまとめた「新聞広告に関するアンケート」調査結果によると、新聞広告費が「増えた」が27.8%、「減った」が30.0%だった。増加した理由は「社会的信頼度が高い」、減少した理由は「広告費全体を減らしている」。このほか広告主からは「効果指標が明確化されると検討しやすい」「今までにない新しいスペースや企画の提案がほしい」といった要望があった。調査はJAA会員社269社を対象に、5〜6月に実施し、90社から回答があった。

▼読売KODOMO新聞 ABC初回公査22万部超える(東京情報 11月12日付) 
 昨年3月3日に創刊された読売KODOMO新聞(月ぎめ500円)は、初のABC新聞公査レポートで22万2209部(7〜9月平均)と発表された。また、同紙が創刊されたことによって、先行する朝日小学生新聞、毎日小学生新聞も部数を伸ばすなど、子ども向け新聞市場拡大の相乗効果も生んだ。

▼「産経オンライン英会話」合弁会社設立しオープン(ジャーナリスト新聞 11月12日付) 
 産経デジタルは10月30日、「産経ヒューマンラーニング」を設立し、「産経オンライン英会話」をプレオープンした。同サービスでは1レッスン(25分)129円から教材費無料のマンツーマン英会話を毎日都合のいい時間に受講できる。将来的には、多言語にも対応する予定。

▼「Book Live!」独自の専用端末発表 三省堂、朝日、福井も参加(新聞情報 11月14日付) 
 電子書籍ストアを運営する「Book Live!」は「「Book Live Reader Lideo(リディオ)」(8480円)を12月10日三省堂書店などで発売すると発表。9万5千冊の電子書籍を購入できるほか、「朝日新聞デジタルfor booklovers」(月額380円)や「福井新聞SIESTA(シエスタ)」(月額400円)も利用できる。
posted by ai at 18:21| Comment(0) | TrackBack(0) | メンバー日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする